祭り減少と担い手不足の関係|運営を続けられない背景とは

多くの観客で賑わう祭り会場とその裏側で少人数の住民が運営準備を続ける様子 地域文化

祭り減少の大きな要因の一つは担い手不足です。観客が多くても、運営と継承の人材が途切れれば続けられません。

これは一部の小さな地域だけの話ではありません。文化庁も伝統行事の消滅危機が急速に進んでいると捉えており、2020年代に入っても各地で休止や継承方法の見直しが続いています。

祭り減少と担い手不足にはどんな関係がある?

祭り減少には人口、資金、生活様式など複数の要因がありますが、現在も各地で深刻な課題として確認されているのが「担い手不足」です。

以前の記事では「祭り減少の核心は担い手不足」と書いていましたが、全国のすべての祭りに同じ原因を当てはめるのは少し強すぎる表現でした。

祭りには地域ごとに違いがあり、資金不足、施設や用具の老朽化、災害、地域組織の変化なども継続を左右します。

ただし、2025年度補正予算の「地域文化財総合活用推進事業」で、文化庁は少子高齢化などによって地域の伝統行事の消滅危機が急速に進んでいると説明しています。支援内容にも「後継者養成」「記録作成・情報整備」が明確に含まれました。

つまり、担い手不足は単なる印象論ではなく、国が現在進行形の文化継承上の課題として対策している問題なのです。

比較的新しい現場の声もあります。

祭り支援などを手掛けるオマツリジャパンが2025年2月17日から28日に、自治体職員、観光協会関係者、神社・寺院関係者、保存会メンバーなどを対象に行ったWebアンケートでは、回答20件のうち、抱えている課題として「担い手不足」が全体の30%を占めました。

ただし、回答数は20件なので、この数字を「全国の祭りの30%が深刻」と読み替えることはできません。

ここは大切ですよね。

一方で同アンケートでは、担い手不足への対応として「他地域との団体連携」「外部ボランティアの募集」「若年層へのPR」などが挙がりました。現場がすでに「地元の若者を待つだけ」では解決しにくい段階へ来ていることは読み取れます。

自治体の調査を見ると、さらに具体的です。

富山県の「富山県文化財保存活用大綱」では、2018年度に市町村教育委員会を通じて確認したところ、2001年度の祭り・行事調査で把握していた539件のうち101件が中断・休止していました。割合にすると約18.7%です。

富山県はその背景として、少子高齢化や過疎化に伴う地域コミュニティの弱体化と、祭り・行事や民俗芸能の担い手不足を挙げています。

さらに2026年3月の愛知県議会では、県側が、国指定の「花祭り」で17保存会のうち3保存会、「三河の田楽」で3保存会のうち1保存会が活動を休止し、県指定でも2保存会が休止していると説明しました。

地域や調査対象が違うため、これらを単純に合計することはできません。

それでも、古い調査だけでなく2026年時点でも実際に活動休止が確認されていることは、祭りの継承問題が過去の話ではないことを示しています。

では、「担い手」とはいったい誰なのでしょうか。

私は、祭りを支える人を次の3種類に分けると理解しやすいと考えています。

  • 当日の祭礼や催しを動かす「参加者」
  • 準備、会計、連絡、用具管理などを担う「運営者」
  • 技術、作法、意味、地域の記憶を次世代へ渡す「継承者」

この3つは重なることもありますが、同じではありません。

当日の参加者だけ増えても、運営者と継承者が途切れれば祭りは続かない。

「祭りはあんなに混んでいるのに、なぜ存続危機なの?」という疑問への答えは、ここにあります。


なぜ祭りの担い手不足が深刻になっているの?

担い手不足が深刻になる背景には、単純な人口減少だけでなく、地域と人との付き合い方そのものが変化したことがあります。

民俗学や文化財保護を専門とする石垣悟さんは、國學院大學で祭りと地域社会について研究してきました。2026年6月11日更新の同大学研究者情報では、観光まちづくり学部教授とされています。

石垣さんは民俗学を起点に地域の歴史博物館や文化庁で文化財保護に携わった経験を持ち、地域社会の変化と文化財を一体として捉えてきた研究者です。

ここで重要なのは、「若者が祭り嫌いになった」といった単純な世代論にしないことです。

昔と比べて、進学や就職を機に生まれ育った土地を離れることは珍しくありません。

地元に残っていても、勤務先が地域共同体とは別の論理で動いていれば、祭りに合わせて休みを取れるとは限りません。

子育て、介護、休日出勤などを抱えながら、祭り当日だけでなく数週間、数カ月前から準備へ参加するのは簡単ではないですよね。

つまり担い手不足は、人数だけの問題ではありません。

「祭りをやりたい人がいない」のではなく、「やりたくても継続的に参加できる生活条件が整わない」という問題も含んでいます。

文化庁が2025年度補正予算の支援事業で、単にイベント開催費を出すのではなく、用具整備、記録作成、後継者養成まで支援対象としているのも象徴的です。

富山県も、祭りの参加者を確保するために開催日を変更したり、観光客や地域にゆかりのある人を受け入れたりする動きがあるとしています。

祭りを支える条件そのものが変わったから、祭りの側も少しずつ仕組みを変えざるを得ないわけです。

※画像はAIによるイメージ

もう一つ見落とせないのが、コロナ禍による中断です。

文化庁は2020年の文化審議会でも、過疎化や少子高齢化による担い手不足に加え、新型コロナウイルス感染症による祭りの中止・延期が無形文化財の継承へ影響すると危機感を示していました。

祭りは毎年繰り返すことで、若い人が先輩の動きを見て覚えていく側面があります。

一度休んだからといって、ただ翌年スイッチを入れれば元に戻るとは限りません。

「この道具は誰から借りるのか」「この場面では誰が何をするのか」といった細かな知識が、開催されない期間に失われる可能性があるからです。

担い手不足とは、私は人数の空白だけでなく、経験を積む機会の空白でもあると考えています。


なぜ祭り当日が賑わっていても続けられないの?

結論から言えば、観光客数は「祭りを見る人」の数字であって、「祭りを年間運営する人」の数字ではないからです。

この違いを考える材料になるのが福島県の相馬野馬追です。

南相馬市によると、2025年の相馬野馬追は5月24日、25日、26日の3日間に開催され、383騎が出場し、観光客数は3日間で12万9千人でした。

この年から、それまで女性に設けられていた「20歳未満の未婚」という出場条件が撤廃され、20歳以上の女性騎馬武者8騎が出場しました。

ここは慎重に読みたいところです。

この条件変更について、南相馬市の発表だけから「担い手不足対策だった」と断定することはできません。

ただし、12万9千人が訪れるほど注目度の高い伝統行事でも、参加をめぐる仕組みは固定されたままではないことが分かります。

人気がある祭りと、変化を必要としない祭りは同義ではないのです。

IT会社員として働く私には、これはWebサービスの運営にも少し似て見えます。

利用者が何万人いても、サーバーを保守する人、障害時に対応する人、仕様を理解している人がゼロになればサービスは維持できません。

祭りも同様ではないでしょうか。

会場を訪れる人が増えることには観光や地域経済への価値があります。

しかし、前年の反省会をする人、行政や警察などと調整する人、用具を保管する人、次の世代へ作法を伝える人を自動的に増やしてくれるわけではありません。

だから私は、祭りの持続性を見るときには、来場者数とは別に次の問いを見る必要があると考えています。

  • 来年も準備を担う人がいるか
  • 重要な役割を複数人が理解しているか
  • 若い人が経験を積める役割が用意されているか
  • 一人が抜けても運営できる体制になっているか

「今年何万人来たか」と「10年後にも続けられるか」は、別々の指標なのです。


担い手不足でも祭りを残すには何を変えればいい?

大きく分けると、「参加条件」「役割分担」「地域外との連携」「記録」の4点を見直すことが考えられます。

重要なのは、何でも新しくすればいいわけではないことです。

祭りには信仰や歴史、その地域で暮らしてきた人たちの思いがあります。

そこで参考になるのが、滋賀県日野町の国指定重要無形民俗文化財「近江中山の芋競べ祭り」です。

日野町によると、この祭りには850年以上の伝統があり、中山東と中山西に受け継がれています。祭場では、東西で育てた里芋の長さを儀礼的に競べます。

継承が難しくなった際には、祭りで役割を担う「山若」の年齢に関するしきたりを緩和し、東西の間で役を融通できるようにすることなどが検討されました。遺産の世界

そして日野町が2025年6月に更新した案内でも、芋競べ祭りは現在の行事として紹介されています。

この事例から見えるのは、「伝統を守る」と「昔の条件を一切変更しない」は同じではないということです。

祭りの核となる神事や意味を受け継ぐために、担い手を取り巻く条件を調整する。

私はこれを「ルール緩和型」の継承と捉えています。

一方、地域外の人を迎え入れる「外部人材導入型」も広がっています。

代表的なのが福岡県の「地域伝統行事お助け隊」です。

福岡県は、担い手不足で継続が危ぶまれる祭りや風習などを支える人を登録し、実施団体から要請があった行事へボランティアとして派遣する制度を2023年度から実施しています。

2025年4月末には304人だった登録者が、2026年4月末には365人、同年6月末には368人となりました。2026年度も事業は続いています。

ここは以前の記事より状況が進んでいる部分です。

2024年8月末時点の取材では9件の祭りなどに計29人が派遣されていましたが、その後も制度そのものが継続し、登録者が増えています。

祭りの担い手を「その集落に生まれた人だけ」と定義すると、人口減少地域では母数が年々小さくなります。

しかし、

「まずは神輿を担ぐ」

「受付や誘導を手伝う」

「何度か参加して地域の人と顔見知りになる」

「将来は準備段階にも関わる」

という階段を作れば、地元出身者ではない人も関係を深められます。

完成された担い手を探すのではなく、担い手へ育っていける入口を増やす。

福岡県の取り組みから私が感じる最大のポイントは、ここです。

※画像はAIによるイメージ

祭り継承の対策は3タイプに分けると見えやすい

ここまで複数の事例を見てきましたが、すべてを「担い手を増やした成功例」と一括りにすると、本質が見えにくくなります。

私は事例を比べると、少なくとも3つの継承方法があると考えています。

継承方法 代表的な考え方 強み 注意点
ルール緩和型 参加条件や役割の決め方を見直す 今いる人が参加しやすくなる 何を変えてよいか地域内の合意が必要
外部人材導入型 地域外の協力者を受け入れる 人手と新しい関係を増やせる 単発ボランティアだけでは継承者にならない
記録・復活型 映像・文書・道具・証言を残し再開につなげる 一時休止しても知識を残せる 記録だけで実演技術のすべてを再現できるとは限らない

近江中山の芋競べ祭りは、参加条件や役割のあり方を調整した「ルール緩和型」と見ることができます。

福岡県の地域伝統行事お助け隊は、地域外から協力者を迎える「外部人材導入型」です。

そして「記録・復活型」を考えるうえで印象的なのが、香川県坂出市の県指定無形民俗文化財「北条念仏踊」です。

香川県教育委員会によると、北条念仏踊は1994年の奉納を最後に活動を中断していましたが、2025年4月に約30年ぶりの奉納を実現しました。

しかも、そこで終わりではありません。

2025年度は「中踊り」のみでしたが、2026年4月5日の奉納では長刀役が復活しました。

この事例はとても示唆的ですよね。

30年間止まっていたものを、ある日いきなり昔とまったく同じ状態へ戻したわけではありません。

まず活動を再開する。

次に奉納を復活させる。

さらに別の役を取り戻していく。

祭りの継承には「完全に続く」か「完全に消える」かだけでなく、休止しながら記録を残し、段階的に再生する道もあるのです。

文化庁の現在の支援制度でも「記録作成・情報整備」が補助対象に含まれています。富山県も、存続が危ぶまれる祭りや行事について、聞き取りや音声・映像によるデジタルアーカイブを検討する必要性を示しています。文化庁+1

記録は、開催そのものの代わりにはなりません。

踊りの力加減、掛け声を入れる間、現場での判断など、人から人へ伝えなければ残りにくいものもあります。

それでも何も残さず途切れる場合と比べれば、再開への足場を作れます。

ここに私は、祭り減少を考えるうえで重要な違いがあると思っています。

「休止」と「消滅」を同じものにしないための準備が必要なのです。


祭り減少を防ぐ鍵は「人数」より継承できる仕組み

ここからは、これまでの資料と事例を横断して見たうえでの私見です。

私は祭りの担い手不足には、少なくとも「作業する人の不足」と「知識を渡す人の不足」という2種類があると考えています。

例えば、10人で準備していた祭りに新しく10人のボランティアが来れば、当日の人手不足は改善するかもしれません。

しかし、祭具をどこから出すのか、行政との手続きをいつ始めるのか、神事で変更してはいけない部分はどこなのかを一人のベテランしか知らなければ、その人が抜けた瞬間に運営は止まります。

IT企業でも、よく似た問題があります。

重要なシステムの操作方法を一人しか知らない状態は「属人化」と呼ばれ、担当者の異動や退職がそのまま運用リスクになります。

祭りも、私は同じ視点で考えられると思います。

「○○さんが毎年やっているから大丈夫」という状態は、その人が元気な間は非常に効率的です。

ところが、その人しか知らない連絡先、手順、道具の扱い方、判断基準が記録されていなければ、実はかなり脆い状態でもあります。

そこで必要になるのは、人を増やすことだけではありません。

  • 仕事を小さな役割に分ける
  • 一つの役割を複数人が経験する
  • 初参加者でも担当できる入口を用意する
  • 写真や映像だけでなく準備手順も文章で残す
  • 「絶対に守る部分」と「変更できる部分」を整理する
  • 地域外の参加者が翌年も関われる仕組みを作る

こうして見ると、「担い手募集」という言葉だけでは足りないことが分かりますよね。

私は、これから重要になるのは担い手を増やす施策よりも「担い手になりやすく、辞めても引き継ぎやすい設計」だと考えています。

この見方をすると、近江中山の芋競べ祭り、福岡県のお助け隊、北条念仏踊は、それぞれ違う課題に対応していることが分かります。

近江中山は「参加条件」。

福岡県は「地域内だけでは足りない人手」。

北条念仏踊は「中断後にどう取り戻していくか」。

どれか一つが全国共通の正解というわけではありません。

だからこそ、地域ごとに最初に確認したいのは「人数が足りない」という漠然とした悩みではなく、具体的に何が足りないのかです。

神輿の担ぎ手が足りないのか。

会計や申請のできる人が足りないのか。

踊りを教えられる人が足りないのか。

準備に参加できる若い世代が足りないのか。

それとも、祭りについて話し合う組織そのものが弱っているのか。

原因が違えば、対策も変わります。

外部ボランティアで解決できる仕事もあれば、何年も地域で経験を積まなければ引き継げない役割もあるでしょう。

ここを分けずに「若者を集めよう」とだけ考えると、人数は増えたのに重要な仕事だけ引き継がれない、ということが起こり得ます。

そして2026年現在も、愛知県では複数の国・県指定無形民俗文化財の保存会が活動休止状態にあり、文化庁も伝統行事の消滅危機に対して後継者養成や記録整備を支援しています。愛知県公式情報+1

この状況を踏まえると、祭り減少と担い手不足は「昔ながらの文化がなんとなく寂しくなった」という話ではありません。

誰が、何を、どの方法で次の世代へ渡すのかという仕組みの問題なのだと思います。

祭りを残すというと、大規模な観光施策や多額の予算ばかりに目が向きがちです。

しかし、実際には「来年の準備手順を知っている人がもう一人増える」「初参加者でもできる仕事を一つ切り出す」「ベテランの話を今のうちに記録する」といった小さな改善にも大きな意味があります。

今年開催できるかだけではなく、5年後、10年後にもう一度同じ祭りを動かせるか。

私は、その視点こそが祭りの継承を考えるうえで欠かせないと感じています。


祭り減少と担い手不足の関係をまとめると

祭り減少の原因を一つだけに決めることはできません。

資金、人口、災害、生活様式などさまざまな要因がありますが、担い手不足が2020年代も重要な継承課題であることは、文化庁や自治体の資料から確認できます。

富山県では2018年度の調査で、以前把握した祭り・行事539件のうち101件が中断・休止していました。2026年3月の愛知県議会でも、花祭りや三河の田楽などで複数保存会の休止が報告されています。

一方で、祭りの未来は「人口が減るから終わる」と決まったわけでもありません。

近江中山の芋競べ祭りでは継承のために役割の条件を見直す取り組みがあり、福岡県では地域外の人を支援者としてつなぐ「地域伝統行事お助け隊」の登録者が2026年6月末時点で368人となっています。

北条念仏踊のように、約30年間の中断を経て奉納を再開し、翌年には長刀役まで段階的に復活した事例もあります。

ここから見えてくるのは、祭りを続ける方法は一つではないということです。

参加条件を変える。地域外の人を迎える。仕事を分ける。記録を残す。そして、必要なら段階的に復活させる。

昔とまったく同じ状態を固定することだけが「伝統を守る」方法ではありません。

何を残すことがその祭りにとって最も大切なのかを地域で考え、その核を次の世代へ渡せる仕組みに変えていくことも、継承の一つでしょう。

祭りの危機を見るときには、「今年は何万人来たか」だけではなく、「来年も準備できる人がいるか」「10年後にもやり方を知る人がいるか」を見てみる。

賑わいの裏側にあるその問いこそが、祭り減少と担い手不足の関係を理解する一番のポイントだと私は考えています。


よくある質問

祭りが減少している一番の原因は担い手不足ですか?

担い手不足は大きな要因の一つですが、「全国の祭りで最大の原因」と一律に断定することはできません。

少子高齢化や人口流出に加え、資金、用具の維持、地域コミュニティの変化、災害やコロナ禍による中断など複数の要因があります。文化庁は2025年度補正予算の事業でも、後継者養成と記録整備の両方を支援対象としています。

 

観光客が多い祭りなら担い手不足の心配はありませんか?

いいえ。観光客と年間を通じて祭りを運営・継承する担い手は別だからです。

2025年の相馬野馬追には3日間で12万9千人の観光客が訪れましたが、同じ年から女性の出場条件も見直されました。人気のある伝統行事でも、社会の変化に合わせて参加の仕組みが変わることがあります。

担い手不足なら伝統のルールを変えてもいいのでしょうか?

すべてを簡単に変えてよいわけではありませんが、継承のために参加条件や役割を調整している事例はあります。

近江中山の芋競べ祭りでは「山若」の年齢に関するしきたりなどを見直す取り組みが行われました。重要なのは、地域内で「何を守るのか」を確認したうえで、核となる価値を残すために変更できる部分を判断することでしょう。

執筆:星野悠真(エンタメ系コラムニスト/IT会社員)

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